特殊仕様とは広義な意味の言葉であるが、建築設備おいても多様な対応を要求される。首都圏など都市部では、メーカー製品は主に”標準仕様”が通例とされるが、人命尊守や継続的維持の観点に立ち、建築立地や種々の外的環境に耐えるものとしなければならない。設計時点での仕様のみならず、施工及び支援に携わる立場からも「特殊仕様」に広く認識が求められる。ここでは、各種規格を参考に対応すべき特殊仕様を紹介する。

快適な室内環境を保ちながら、高断熱化、日射遮蔽、自然換気・昼光利用等の自然エネルギー利用、高効率設備システムの導入等により、大幅な省エネルギー化を実現した上で、太陽光・風力・地熱発電等の再生可能エネルギーを導入することにより、エネルギー自立度を高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物のことである。「ＺＥＢの実現と展開に関する研究会（2009年11月）」では、以下のように定義している。・建築構造や設備の省エネルギー・再生可能エネルギー・未利用エネルギーの活用・地域内でのエネルギーの面的（相互）利用の対策をうまく組み合わせることにより、エネルギーを自給自足し、化石燃料などから得られるエネルギー消費量がゼロ、あるいは、おおむねゼロ、となる建築物。しかし、現在、ＺＥＢの定義は、明確になっていない。その理由として、狭義に定義付けした場合、用途や規模等の物理的な条件により、ＺＥＢの実現が限定され業界のモチベーションを低下させること、逆に代替手段等を広く認めるような広義の定義付けをした場合、ＺＥＢに関する目標や施策そのものの政策的意義が低くなることが挙げられる。経済産業省「ＺＥＢロードマップ委員会（2015年12月）」では、ＺＥＢの実現・普及に向け、以下のように定義している。・ＺＥＢ（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル以下の①～②の全てに適合した建物)

大地震等の自然災害、感染症のまん延、テロ等の事件、大事故、サプライチェーン(供給網)の途絶、突発的な経営環境の変化など不測の事態が発生しても、重要な事業を中断させない、または中断しても可能な限り短い期間で復旧させるための方針、体制、手順等を示した計画のことを事業継続計画(BusinessContinuityPlan、BCP)と呼ぶ。計画の策定にはさまざまなリスクによって、どのような被害を受けるかを検討し、重要業務が現状ではいつまでに復旧できるか(=現状で可能な復旧時間)、どのぐらいの業務水準で継続･復旧できるか(＝現状で可能な復旧レベル)を推定するという手順が一般的である。リスクの洗い出しにはリスクマッピングなどを利用する。注:この情報シートは日建連の基準､規格ではありません設備工事情報シートその他Ⅵ－Ｓ－2日建連Ⅵ．システムBCP(ビジネス・コンティニュティ・プラン)出典)

（１）全体最適を考えた総合仮設／足場計画、工法選択、先行施工／搬入(揚重)計画、外構工事、インフラ工事の検討を行い、上流段階で検証やシミュレーションを行います。（２）施工を進めながらの品質向上ではなく、事前に検証を行い施工に反映させます。（３）受電に必要な主要部位出来形を工事着工迄に計画し建築・電気設備・機械設備にて合意します。受電日の設定については、建築・電気設備・機械設備の工事出来高を事前に設定します。（４）送電計画と設備機器試験調整については、受電日から工程の検証・シミュレーションを行います。又、他工事の遅延に伴い影響が出る項目も検証を行っておくことで常に全体工程の最適に沿う管理を行います。

総合仮設計画とは、建物を完成させるためにその現場に必要な仮設設備を総合的にまとめたものであり、計画にあたっては無駄がなく、使用においても安全で効率的なものとする必要があります。合理的な仮設計画は建築･設備工事トータルで工事量の圧縮が可能となり、省人化が図れます。

総合図は、意匠・構造・外構・設備（電気設備、機械設備、搬送設備）のそれぞれ独立した設計図情報をプロットし、解り易くすることで、納まり・使い勝手・発注者の要望をトータル的に確認し、合意形成することで品質の確保及び生産性の向上を目的とします。

設備機器類の搬入は、建物の進捗だけでなく、その後の試運転調整期間を十分に確保できる時期に実施することが重要であり、特に先行搬入が必要な場合は機器承認・発注時期も調整も必要となります。室外機ユニット化やライザー配管工法、大型機器の一括先行搬入等は省力化、安全化が図れる工法となります。

設備先行施工とは、作業場の全体工程スケジュールに影響することなく特定の建築設備工事を先行して行うことにより、建築設備工事の作業効率が向上し省人化が可能になるうえ、工事を前倒ししたことで工期短縮が可能となります。

主要機器の搬入遅れは設備工事の工程を圧迫し、試運転調整期間が十分に確保できず、その結果、品質が不十分であったり、設備の不具合のリスクが高くなります。屋上の室外機ユニット化や鉄骨建て方時のライザー配管工法等は、揚重回数を減らせます。また、梁の地組時にスリーブの先行施工や、鉄骨小梁・デッキプレートを一体化したフロアユニットにおいては、容易に手の届く作業環境で耐火被覆や設備資材(空調機器・ダクト・スプリンクラー配管など)を効率よく取り付けることが可能となり、省力化、安全化が図れます。

試運転調整の目的は、設備工事の機能・性能の確認を通して最終的に工事の完成を確認することにあります。また試運転調整は、以下の調整を行い進めていきます。①各設備工種の工事着手から竣工引渡しまでに予定される試運転項目のリストアップ②各ステップにおける建築工事と設備工事の工程の調整③各ステップにおいて求められるポイントを踏まえた調整の実施ここでは試運転調整の工程計画において、適切な試運転日数の確保を目的として、試験項目ごとに建築工事工程との相関を表したフロー図を示します。