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Ⅰ-P-7 | 通気金物と配管/中部コーポレーション編 | 屋上伸長通気設備に使用される各種通気金物部分にて接続不良による漏水トラブルが発生する場合がある。ここでは、施工時の施工要領及び注意ポイント点検方法について紹介する。以下に通気管接続用防水継手の施工要領及び施工ポイントを示す。 |
2015.3 |
Ⅰ-P-8 | 洗濯パン廻りの配管(可とう管)/施工要領例 | 一般的に洗濯パン(トラップ)と排水管の接続方法には、実管で接続する場合と洗濯排水用可とう管(可とう管)を使用して接続する場合の2通りの方法がある。本シートでは可とう管を用いる場合の施工要領を示す。(1)可とう管は内面が平滑な専用の製品を使用する。(2) |
2015.3 |
Ⅰ-P-9 | 潜熱回収型ガス給湯機ドレン配管/施工要領例 | 共同住宅における潜熱回収型ガス給湯器ドレン排水方法の施工例を示す。 |
2019.11 |
Ⅰ-P-10 | 排水集合管(排水特殊接手)/スラブ支持方法 | 集合住宅は、建築プラン上の納まりや経済性から排水集合管を使用した伸長通気方式が一般的となっている。約30年ほど前に登場し普及してきた排水集合管は、当初から支持・固定に関する明確な施工要領はなくスラブに直接固定する方法が現場では行われてきた。一方、デベロッパーごとに異なる施工要領が作成され、混乱が生じようとしている。ここでは、排水竪管を含めた排水集合管の支持方法の施工要領の基本的な考え方を示す。 |
2019.3 |
Ⅰ-P-11 | ガソリントラップ/設置要領 | 外部に設置するガソリントラップなどで、設置時のガソリントラップ本体の損傷や周囲の不等沈下と 思われる排水勾配不良が発生する場合がある。ここでは、ガソリントラップ本体の設置要領及び沈下 対策例を紹介する。 |
2015.3 |
Ⅰ-P-12 | コンクリート・塩ビ製桝/沈下対策 | 外部に設置するコンクリ-ト桝や塩ビ桝で,埋設周囲の沈下と思われる排水勾配不良や漏水が発生する場合がある。ここでは、外部設置桝の設置方法や沈下対策方法について一例を紹介する。 |
2015.3 |
Ⅰ-P-13 | 軽量コンクリート壁へのガス給湯器の設置/施工要領 | 超高層を含む中高層集合住宅には、建築構造体の工業化(PC工法)が普及してきており、それにあわせて、バルコニー部の外壁にALC等の軽量コンクリ-ト壁を採用する事例が多くなってきている。設備機器であるガス給湯器は、原則としてRC壁部分に設置するべきであるが、軽量コンクリ-ト壁にガス給湯器を設置する場合は、給湯器運転時に発生する振動に対し、壁面に伝播する固体伝播音対策を行うことにより、居室内への騒音・振動を低減することが可能である。ここでは、外壁が軽量コンクリ-ト壁等である場合の、ガス給湯器の設置事例について紹介する。※国土交通省告示建築設備の構造耐力上安全な構造方法を定める件の一部を改正する告示(平成24年1447号:2012年12月12日公布、2013年4月1日施行)通称『建築物に設ける電気給湯器等の転倒防止措置』により、本告示に従って施工を行うこと。2.注意事項ガス給湯器を軽量コンクリ-ト壁に設置する場合、複数の業者(ゼネコン、サブコン、外壁メーカー、アングル製作・設置業者、ガス機器メーカー・設置業者など)の調整が必要なため、具体的な施工方法を検討しておく必要がある。アングル架台取り付け工事に伴う、軽量コンクリ-ト壁への穴あけ工事・穴補修工事、基礎工事等については、同時に工事区分の確認・調整を行う必要がある。また、アングル架台の工事区分について、「建築工事」「設備工事」「ガス工事」の区分を確認することは、重要確認事項である。 |
2019.3 |
Ⅰ-P-14 | 増圧給水方式の吸排気弁/ベン編 | 直結増圧給水方式を採用した給水システムの場合、安全性・逆流防止の目的で給水立て配管頂部に吸排気弁が設置される。その設置方法には幾つかの基準が定められており、施工後の品質確保及び不具合発生を防止するため、以下に施工要領及び設置基準のポイントを示す。 |
2015.3 |
Ⅰ-P-15 | 陸上ポンプ吸上配管における施工上の注意点/テラル編 | 給水源がポンプより下にある場合、正しく施工しないと断水に至るおそれがある。以下に吸上配管における施工の注意点を紹介する。なお、自治体等により指針及び指導がある場合は、その指示に従う必要がある。 |
2017.3 |
Ⅰ-P-16 | 災害用トイレ配管システム/クボタケミックス編 | 災害発生直後、速やかに設営し機能させなければいけないのがトイレである。全国の避難所となる学校や公園では、マンホールの蓋を開けるとトイレとして使用できる災害用トイレ(マンホールトイレ)の設置が増加している。一般のマンホールトイレは、公共下水道が使用できないと汚水を流せないため、下水道管路の耐震化が前提条件である。以下、下水道管路直結の「直結型」と、下水道本管が被災しても汚水を貯留できる「貯留型」の紹介と施工手順について紹介する。 |
2025.5 |