東日本大震災により、住宅に設置されていた電気温水器がアンカーボルトによる緊結が不十分等の原因で多数転倒した。これを受け平成23年9月に国土交通省より「電気温水器等の転倒防止措置について」という技術的助言が出され注意喚起が行なわれた。さらに平成24年12月12日に建設設備の構造耐力上安全な構造方法を定めた告示（平成12年建設省告示第1388号）が改正され、電気温水器だけでなく、ガス・石油も含めたすべての給湯設備について転倒防止措置の基準が明確化された。2.給湯設備の固定例（ガス）注:この情報シートは日建連の基準､規格ではありません固定方法日建連設備工事情報シート衛生Ⅰ－Ｐ－１７Ⅰ．施工要領給湯設備の転倒防止措置

SHASE-S218-1999において、排水能力の試験方法が示され、その後、SHASE-S206-2000では定常流量法による試験方法が確立された。また、2003年2月、単管式排水システム協会により、手洗器、SK、家庭用シャワーおよびディスポーザー付台所流しの負荷算定標準値が付加され、SHASE-S206-2000および排水システム協会の数値に基づき、メーカー各社が性能表示を行っているのでここに紹介する。

自然冷媒ヒートポンプ給湯機（愛称：エコキュート）は数多くのメーカーが製造・販売しているが、当然のことながら各メーカーによりその能力、仕様は異なっている。今回、各メーカーの代表的な仕様表を作成したことで、選定時や客先への説明時に容易にその違いを判断できるように整理した。

平成12年5月の建設省告示1597号の改正に伴い、複数のメーカーより排水通気弁が販売されるようになった。以下に各製品の仕様を示す。

流量調節弁を使用する際に不適切な弁種や口径を選定したことにより、騒音や振動、キャビテーションが生じて弁を損傷させたり、不適切な場所に設置して損傷した事例を紹介する。

中間階免震建物は、建物の上層部と下層部の間を免震装置で介すことで、震動から建物を守る構造となっている。上層と下層は、互いに異なる動きをするため、エレベーター昇降路の水平方向の相対位置関係が変動し、一般のエレベーターでは、走行軌道を維持するガイドレールが、地震時の層間変位や昇降体から受ける荷重に強度的に耐えられないといった問題が発生する。その為、昇降路を上層部から吊り下げる昇降路吊下方式と上下に分離される昇降路への対応を可能とした昇降路分割方式で対応を行っている。ここでは、昇降路分割方式について紹介する。

ケーブル配線工事において、配線ルートの変更や追加などに対応できるよう接着式ケーブル支持具での施工が増えている。接着式ケーブル支持具の特性を十分に認識し施工する必要がある。また、発泡断熱材壁面部のケーブル配線も施工状況に応じて適切に施工する必要がある。以下に、ネグロス電工㈱の接着式ケーブル支持具及び発泡断熱材用ケーブル支持具を紹介する。

ケーブル配線工事において、配線ルートの変更や追加などに対応できるよう接着式ケーブル支持具での施工が増えている。接着式ケーブル支持具の特性を十分に認識し施工する必要がある。また、発泡断熱材壁面部のケーブル配線も施工状況に応じて適切に施工する必要がある。以下に、未来工業㈱の接着式ケーブル支持具及び発泡断熱材用ケーブル支持具を紹介する。

ケーブル・配管等が防火区画の壁・床を貫通する部分には、定められた耐火性能をもった防火措置を行うことが義務付けられている。これらの防火措置工法は、メーカーや工法毎に施工上のポイントが異なる。以下に、㈱古河テクノマテリアルのケーブル防火区画貫通措置工法（ロクマル）を紹介する。

ケーブル・配管等が防火区画の壁・床を貫通する部分には、定められた耐火性能をもった防火措置を行うことが義務付けられている。これらの防火措置工法は、メーカーや工法毎に施工上のポイントが異なる。以下に、㈱古河テクノマテリアルのケーブル防火区画貫通措置工法（プチロク）を紹介する。